工作員が反応を示した

22日にブログを編集しました。まず、大畑町の地図を貼り付けました。次に、「同和中毒都市」という書籍を貼り付けました。さらに、左サイドバーに「動物愛護リンク」を貼り付けました。これらの編集に対する反応を、翌日23日に二世帯の工作員が示しました。この二世帯は、いずれも「ネコ虐待」をしたという点で共通しています。「動物愛護リンク」を貼ったのが気に障ったのでしょう。又、この二世帯は部落出身者かも知れません。学会員である可能性もあります。

一世帯は、私の隣人です。私が夜中に台所へ行くと、隣人が部屋の照明を点けました。午前4時です。普段、この時間帯は隣家の照明は消えています。私自身は夜通し起きていますので、隣家の習慣を知っています。この《アンカリング》は、これまでに何度も経験しています。私が隣人に関与する事を言ったり書いたりした時、夜中に私が台所へ行ったタイミングで、隣人が照明を点けたり消したりするのです。やはり、「動物愛護リンク」が気に障ったのでしょう。

この隣家の母娘は「ネコ殺し」です。21世紀になってから引っ越して来ました。恐らく、以前住んでいた町でも殺していると思います。通算で100匹以上殺していると推測されます。隣ですから、いろいろと聞こえてくる事があるのです。殺し方は、飼っている中型犬を放して殺させるのです。つまり不注意を装って、意図的に放すのです。この中型犬は常習犯と言えますが、犬に罪はありません。

この中型犬はネコだけではなく、近所の小型犬にも噛みつきケガを負わせた事があります。更には、近所の幼女の顔に噛みついた事もあるのです。幼女の親の怒りは、察するに余りあります。更に以前の事ですが、この中型犬が子ネコを噛み殺した事がありました。隣人の娘の方が「母が不注意で放してしまった」と嘘をつきました。後々の展開から、この時の発言が嘘である事がわかるのです。ちなみに、殺された子ネコは里親が決まっていたのです。保護さえできれば飼いネコとして生きていくはずだったのです。隣人は、その事も知っていました。知っていて中型犬を放したのです。不注意を装って・・

私の『集団ストーカー』が、なぜ始まったのかを考えた場合に「きっかけ」の最有力候補が、この隣人なのです。

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「動物愛護リンク」に反応を示した工作員は、もう一世帯あります。23日夕方、《視線誘導》によって裏の駐車場を見ると、案の定《アンカリング》が来ていました。車のナンバーは「91-14」です。ここの主人（まだ若い）は、以前スリングショット（？）を使って軽石のような物を飛ばして近所のネコに命中させるという動物虐待をしていた人です。的に外れた場合は、物に当たり「カーン！」と音を立てていました。ネコに命中した場合は「ギャアー！」とネコの悲鳴が上がるのです。2006年～2009年の期間中に1日何度も、毎日のようにネコの悲鳴が聞こえてきました。虐待されていたネコは、近所の飼いネコであり放し飼いなのです。去勢避妊手術も受けているようです。私のネコではありません。

この人物が私の家の窓や壁にも、同じ方法で物をぶつけていた時期があったはずですが、途中からテクノロジーによる《音声送信》に切り替わりました。窓や壁に物がぶつかる音は、2007年頃から夥しい数に上ります。それが《音声送信》であると理解できたのは2009年夏頃です。それまでは男が家の近くまで来て、実際にぶつけているのだと思い込んでいたのです。

参照記事

音声送信について
http://b-m-i.blog.so-net.ne.jp/2010-11-10

物ぶつける音・本物と贋物
http://b-m-i.blog.so-net.ne.jp/2010-11-21

＋をクリックすると地図上に「大畑町」が出てきます。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
大きな地図で見る

「大きな地図で見る」をクリックすると、地図上に小さな窓が表示されますそこに写っている家は、私の家ではありません。しかし《ストリートビュー》をクリックすると写真が拡大表示され、画面上でマウスのカーソルを動かすと白い矢印が表れます。矢印を移動させていくと私の家も出てきます。私を担当するオペレーター（加害者）たちや、ふだん『集団ストーカー』に参加している家庭の家・アパート・マンションも出てきます。

 

　テクノロジー犯罪＆集団ストーカー解決への５つの条件　

1.犯罪の認知　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家機密とも言えるような犯罪システムを、政府と学識経験者が全国民に説明すること。

2.犯罪の法整備　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家機密とも言えるような犯罪システムを重犯罪として憲法に定め、厳重な罰則を設けること。

3.加害者全員の処罰　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　死刑、無期を含む懲役、罰金、加害組織の解散、及び、正しい人材による組織の再編成を実施すること。

4.防御技術の開発　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　テクノロジー犯罪対応の防御技術を開発し、その技術の有効性を政府と学識経験者が全国民に証明すること。例え法整備が実現しても、技術的にテクノロジー犯罪を防御できなければ、国民の安全は保障されない。

5.被害者の損害賠償　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　被害者は最低でも1年に付き1億円、被害歴10年なら10億円を請求する充分な権利があり、加害者、又は加害組織、及び国家が、被害者に対して損害賠償を支払うこと。

 

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