3.11人工地震テロ（動画）

東日本大震災は地震兵器によるテロです。

衝撃暴露HAARP人工地震兵器ベンジャミン フルフォード 竹中にキレる

大震災を事前に知っていた人々が居る！？

311-人工地震テロ　メッセージと重要機密文書

 

闇の支配者”環境戦争”

• 作者: ベンジャミン・フルフォード
• 出版社/メーカー: フォレスト出版
• 発売日: 2011/01/27
• メディア: 単行本（ソフトカバー）

気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル

• 作者: ジェリー・E・スミス
• 出版社/メーカー: 成甲書房
• 発売日: 2010/12/18
• メディア: 単行本（ソフトカバー）

公人が3.11震災テロを言及

民主党の広島県会議員、梶川ゆきこ議員がツイッターで《HAARP》に関する爆弾発言を展開しています。これらの発言が影響してか、今回の選挙は落選したようです。しかし、公人が《HAARP》を問題にしてくれた事は大きいと思います。《HAARP》が一般人の視野に入り、物議を醸すようになれば、私達が受けている遠隔操作のテロである《テクノロジー犯罪》も問題にされる日が、また一歩近づくと思います。テク犯被害者の皆様は、梶川ゆきこ議員をフォローされ、《テクノロジー犯罪》を訴えて下さい。

梶川ゆきこ議員のツイッター
http://twitter.com/yukiko_kajikawa

梶川ゆきこ議員のツイッターから、幾つか抜粋してみましょう。

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米国軍の気象兵器、地震兵器に関する動画 http://bit.ly/gcfVns 最近の異常気象も、地球温暖化ではなく人為的なテロ攻撃ではないか？日本の地震研究も、地震予知ではなく、目的は別だったのではないか？災害復興は、公共事業を増やす魔法の杖。腐った既得権益が温存される。

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気象兵器との闘い： クライストチャーチの地震も、「やっぱりHAARP」の可能性！ http://bit.ly/flqtBM 特定の作物を狙い撃ちにする技術や昆虫を開発する動きもある。電磁波で遠くから火山噴火や地震を人為的に起こしたり、気候を変える環境テロに手を染める者たちもいる

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集中豪雨、竜巻…異常気象などは、環境テロだとも言われている。竜巻か　車横転・吹き飛ぶ屋根　千葉 http://t.asahi.com/28xd 環境破壊することで、利権を守る人々がいるのも事実。既得権益層からの政権交替は、これからだ。

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アメリカ下院の聴講会で気象をコントロールする兵器がある事を政府が認めています。日本の国会では、なぜ取り上げられないのか？人工地震兵器の原理を具体的に図解で説明している動画です。 ユダヤ金融と人工地震（HAARP・プラズマ兵器 ブログ http://t.co/f1SNWnf

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「地中や地殻で単体で異変（地震）が起こるのではなく、宇宙線など上から異変が来て、地中でケミカルな反応を起こし地震が起きる」と東京工業大学・大学院の丸山茂徳教授がここで話している http://bit.ly/dKuvaH 人工地震を否定することは、できない。

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不思議に“圧殺”される「地震兵器」論ちなみに「地震兵器」は「気象兵器」と同じく、国際法上でその使用が禁止されている。「環境操作技術の軍事およびいかなる敵対的使用の禁止に関する条約」が1976年に結ばれているからだ。 http://bit.ly/f1tY3r

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頻発する巨大地震と自然改変装置『プラネット・アース』の著者ロザリー・バーテル博士の説によれば、現在世界各地で観測されている巨大地震のうち７割は地下核実験や人工的な要因が引き金となって引き起こされている。 http://bit.ly/i3Kd5D

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米国空軍が中心となり「2025年までには気象コントロール技術を完成させる」との目標を掲げ、気象コントロール特殊部隊も編成されている【NETIB】頻発する巨大地震と自然改変装置（３） http://www.data-max.co.jp/2009/10/post_7327.html

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余りにも！頭にきて、「９１１テロ」をミスタイプ。 私の祖父も当時１７才だったおばも原爆でなくなった。キノコ雲の下にも庶民の暮らしがあった。３１１震災テロを私は絶対に許せない！ 心の底から、被爆２世として、自然改変装置によるテロなど許せない！ 『父を返せ！母を返せ！人間を返せ！』

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ネットの中では、人工地震、地震兵器、自然改変装置、気象兵器など、新しい軍事技術についてのサイトや動画が溢れている。どの情報を信じたら、いいのでしょう？というコメントも頂いている。こんなときこそ、既存マスコミが情報の水先案内人になるべきなのに、情報統制されたように沈黙している。

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なぜ、東日本大地震の詳細なデータ分析など専門家や学者は発表できないのだろうか？ 匿名でも、学者、沈黙をしている科学系記者たちは真実の情報発信ができないのだろうか？ ローレン・モレ氏の勇気ある発言を聴くと涙が出る。政治を良くしたいのは、建前で危機になっても自分のことばかり…。

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人工地震だと告発をしている人々は、地震兵器や自然改変装置など使われたくないからです。権力、既得権益を守りたい人々は、環境テロ・災害復興利権で日本を食い荒らし、国民を心理的に操る。 ９１１テロから、日本人は３１１震災テロまで何を学んだのだろうか？ 真実を隠すことはできない。

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核兵器研究所で働いた科学者、ローレン・モレ氏が語る、「東日本大地震の真実」英語の動画サイトの内容を日本語で知りたいという要望がきています。 どなたか、翻訳してウェブサイトにまとめて、頂けたら助かります。震災・環境テロなど決して許さない！ 国民の強い意思表明と連帯が必要。

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その単語しか知らないのでしょうw。気にしてません。RT @hhhhikosaku: @yukiko_kajikawa ユダヤＣＩＡの手先である朝鮮カルト宗教工作員は気にしないでくださいね。奴らが唯一使える手は「キチガイ」に見せかけるだけですから。

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人工地震研究が…RT @ratukata: 日本には、４ヶ所、地震兵器HAARPが設置されてる疑いあり。京都大学、三沢基地、御殿場付近、横須賀基地、調査をお願いします。調査を始めるだけでも今後の人工地震を防げる。 日本は遠隔操作されてるのを知らないで、純粋の学究として使っている

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人工地震や地震兵器の存在が信じられない人は、天地がヒックリ返ったショックなのは、理解できます。米国でも元ミネソタ州知事が東日本大地震は人工地震だと言っているように、政治的に意図された地震であるのは事実。苫米地英人氏も３１１震災の真相をメルマガで情報発信されているようです。

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爆弾発言は、まだまだ続きます。

梶川ゆきこ議員のツイッター
http://twitter.com/yukiko_kajikawa

民主党議員「311震災テロを私は絶対に許せない! 自然改変装置によるテロなど許せない!」
http://rocketnews24.com/?p=91151

カルト発言連発の民主党議員がトンデモ発言「空母ロナルド・レーガンが小型核を使って原発を爆破?」
http://news.livedoor.com/article/detail/5518529/

 

アメリカ・ミネソタ州の元知事も、《HAARP》に関する爆弾発言！！

「日本の地震は、ハープシステムによるものだ」
http://japanese.irib.ir/index.php?option=com_content&view=article&id=17506:2011-04-06-12-37-46&catid=17:2010-09-21-04-36-53&Itemid=116

上記記事より引用

アメリカ・ミネソタ州の元知事が、「日本の地震は、アメリカの地震兵器ハープシステムによって起こされた」と述べました。

ミネソタ州の元知事は、「アメリカが保有するハープという名のシステムが、日本の地震や津波など、多くの自然災害を引き起こしている可能性がある」と語りました。

さらに、「アラスカにあるハープシステムは、特別な50本のアンテナで構成されたシステムであり、出力数百万ワットの高周波を、電離層の特定の地点に集め、その地上への反響が、多くの災害を引き起こしている可能性がある」と語りました。

また、「これによって、旅客機を墜落させたり、雲の動きや気候の変化をコントロールすることができる」と述べています。

アメリカ政府はこのプロジェクトを機密事項ではないとしていますが、ミネソタ州の元知事がそのプロジェクトの視察を申し出た際、許可が出なかったことから、この元知事は、「政府はうそをついている」と見ています。

これ以前、ハイチで大地震が発生した際、多くの専門家が、アメリカがハープシステムを使ってこの地震を発生させた可能性があると指摘していました。

地質学者は、「これまで、ハープシステムが地震に影響したという確実な証拠は突き止められていないが、人間が自然に手を加えたことが、自然災害や環境問題の発生の要因の一つであることは間違いない」と述べています。
 
引用終了

 

気象兵器・地震兵器・HAARP・ケムトレイル

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生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会

2011年2月28日から3月1日に【生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会】の第4回公聴会が連邦議会で開催されました。ペンシルバニア大学学長で生命倫理大統領諮問委員会議長のエイミー・ガットマン博士（Amy Gutmann）、エモリー大学学長で同委員会副議長ジェームズ・ワーグナー博士（James Wagner）、連邦政府常任理事ヴァレリー・ボーナム氏（Valerie Bonham）が出席され、アメリカの被害者達が順次被害を報告されました。アメリカでは既に『テクノロジー犯罪＆集団ストーカー』が、重大な社会問題として取り上げられています。

生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会　PDFファイル
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/06news05.html

 

被害報告から幾つか引用してみましょう。

シャネイフェルト（男性）
アラバマ州バーミンガム在住の、マイケル・シャネイフェルトです。この公聴会に提出している問題は、2001年海軍の潜水士から接触されたこと、ダイバーが米海軍から盗んだ音声兵器を使ってみないかと持ちかけてきたことが発端です。彼は海軍から盗んだ兵器と言っており、その兵器が人間の中枢神経にどのように作用するか教えてくれました。そして、ある事をするのを手伝ってくれないかと持ちかけられたのです。その後2006年に、私の生活は一変しました。真夜中に胸の中心に強い電気ショックを受けて目を覚ましました。それ以降、心臓に問題が生じました。二段脈、不整脈が始まったのです。病院では医師に、胸に電気的な衝撃を受けていると診断されました。その後、切除手術を受けて現在は問題がありません。その後、衝撃は肺に移り、それから腎臓に移りました。その後膀胱に移りました。それから皮膚に移り、常にどこかに衝撃を受けています。医師には何度も何度も診てもらっています。兄弟には医者がいますし、姉妹には看護師がいます。いとこも看護師です。医学的な症状や医学的な見解を話す相手が周囲にいたのです。何か悪いことが起こっているのは確かで、被験者のような気分です。政府にも問い合わせて、回答を得ていますが、何もしていないようです。すべての報告書をお渡ししています。内容は書面で御確認できます。

ライアン（男性）
シーナ・ライアンです。アメリカ国籍です。1976年から（不明）アメリカに居住しています。今回は、今後も予想される、また現在進行中の問題を議長に報告し、実験が継続中であり、人間として抵抗していることを説明させていただきます。2008年9月から、合意なく脳研究の実験のターゲットにされたと確信しております。研究者は心をコントロールし、遠隔電子装置により命令を送り続けています。過去2年半にわたり、常に電気ショック、睡眠妨害、睡眠遮断、呼吸困難、身体の様々な部分への局所的な激痛、電話やベルの耳鳴り、身体の加熱、恐怖の夢、突然の恐れや不安の誘発の被害に遭っています。ほとんどの被害は、住居内にいるときに起こりますが、突然、屋外で人や装置が目に入らないときに起こることもあります。この実験は、接触せずに、また人のいないときに行われています。このような非人道的な痛みを伴う拷問には、私の思考や記憶の読み取りも含まれています。ここでは、私をコントロールし、29か月間にわたり私を過酷な痛みにさらしてきました。この間、健康は損なわれ、医療保険もそれほど足しにはなりません。生活は危険にさらされ、政府の支援を必要としています。ただ、この苦痛を伴う拷問を取り除き、元の生活に戻してもらうことだけを望んでいます。以上です。

ホール（男性）
ジョン・ホール、テキサス州の医師です。大統領の覚書は理解できますが、現在の法律が個人の保護に適切であるか、また実験が実施されているかどうかを判断するのは政府の責任です。施行中の規則を調べると、インフォームドコンセントには抜け穴がたくさんあるのは明白です。今回の委員会で述べられた恐怖の実験、ウィローブルック（実験）、MKULTRA、放射線実験はほとんどがインフォームドコンセントなしで行われています。実験はDODや諜報機関の資金で実施されています。確かではありませんが、IRB（施設内治験審査委員会）が設置されているかどうか、さらにIRBがインフォームドコンセントを検討しているかどうかも把握できない状態です。本日の公聴内容に関連した地域の医師として、電磁兵器の使用に対する不満に驚くほど多く接しています。マイクロ波音声効果、超音波スペクトル、EEGクローンなどは研究室で使用されていたのが民間に流出したものです。今回の調査によると、このような機械はほとんどが遠隔から操作できます。医学的調査よりも多くの調査が兵器分野で行われているようです。個人的に1500名以上の患者に対応してきました。国内のあらゆる州から来院する患者はすべて、電磁放射や非電離放射を浴び、認知や行動が制御されていると訴えています。すでに書面を提出していますが、同様の内容を記載したカンサスシティ在住の医師の書面も、皆様に配布されていると思います。

マーシャル（女性）
コニー・マーシャルです。ケンタッキー州ルイジアナの市長選挙に立候補した経験があります。犯罪歴はありません。ケンタッキー州政府の問題を記載した書類を、銀行口座で見つけました。情報を公開する前に、連邦政府の文書業務をファイルで確認してください。私は指向性のエネルギー兵器による攻撃を8年間受けています。私が受けた拷問は、身体の加熱、身体の極端な低温化、発作、心臓の痛み、耳痛、目の奥のかゆみ、目の奥の焼けつき、瘤、頭痛、無意識の脚の動き、疲労感、動悸と息切れ、化学療法を受けたときのような脱毛、無気力感、催眠状態あるいは昏睡状態、無人飛行機や衛星による追跡、夢のコントロール、睡眠遮断、V2Kすなわち頭蓋内への声、音声の照射、筋肉の極度の痙攣と激痛、故意の転倒、御覧になっても構いませんが、瞳孔の周囲の青い縁取り、自宅内の低周波騒音、自宅内の高周波騒音、性的な刺激です。コンピュータが4台、ファックス機が2台、電話機が7台、CDプレーヤーが4台、ドライヤー、エアコンなど、自宅の多くの家電製品が壊れました。犯罪歴がないのに、1日24時間監視され、行く所はすべて尾行されます。私が市長選挙に出馬したとき、ディベートとフォーラムでも攻撃されました。私のウェブサイトはwww.justiceforallcitizens.comです。御清聴ありがとうございました。このチラシを配布します。

ローゼンホルム（男性）
ピーター・ローゼンホルム、ロードアイランド在住です。他の皆さんと同じく、14年以上にわたって、毎日拷問をうけています。合意の上ではない人体実験です。遠隔的な攻撃です。秘密裡に行われています。何度も証明するのは困難です。わたくしへの攻撃の多くは、マイクロ波兵器、MEDUSAを使ったものです。入院時の病院側のすべての書類に、放射性兵器で攻撃されている、声が聞こえると伝えています。MEDUSAは今やすべての機能につながっています。私は海軍大学下院選挙区で、間違った診断および間違った投薬をされました。その誤診についても、十分に証明してきました。あらゆる医療機関に当たりましたが、現在も拷問に遭っています。毎日の被害であり、同じ被害者も毎日被害を受けています。我々被害者が、同じ団体の誰かが実際に参加できるように、当委員会への参加を希望していました。我々が犠牲者であるが故に実現したのかもしれません。同じ機会が期待できるでしょうか? 我々の声が届くでしょうか?

バッタリア（女性）
タミー・バッタリアです。私は合意もしていないのに、13歳から心理的実験に登録されています。政府の資金援助を受けた医師、企業のシンクタンク、研究者による数10年におよぶ実験の間に、実験的な催眠術、精神的および生物的な試験が実施され、その回復に長年を費やしました。私は同意のない実験の被験者にされた年月の間、過酷な損失やトラウマに見舞われ、生活がめちゃめちゃにされました。他の人体実験を実施する関係者は、被害者が受ける恐ろしい破壊的な影響を考慮しません。そのため、実験後のリハビリテーションも実施されていません。同意のない被験者が絶えず被る、過酷な心理的および精神的なトラウマには注意が払われません。私のような多くの被害者が、架空の精神病と診断され、結果的に必要のない危険な治療を受けるように指示されます。自由の大地アメリカには、正義はタダではないので、私たちが我慢するこの被害に対して正義を追求することができません。実験は想像し得るすべての権利を侵害し、補償はありません。私あるいは他の被害者が警察や政府機関に接触すると、拒絶され、場合によっては強制的に精神病院に送られます。政府や軍の機関、あるいは米国医師会会員による実験に合意したことはありません。初期の実験は、私が何のボランティアなのか、どのような結果になるか理解できない子供の時に、私に対して下された決定に基づいて実施されました。他の皆さんと同様に、このような実験が早急に立証され、公開されるべきだと考えています。ありがとうございました。

ラドラー（男性）
ジェレミー・ラドラーです。非合意による人体実験が、今日の米国で起こっているということを伝えたくて出席しました。私は5年以上にわたり、この実験の被験者にされてきました。このような行為を実験と呼ぶのは真実ですが、目をそらす目的があるかもしれません。私は被験者の選定を左右する基準は、実験そのものよりも、いかに不祥事が大きくなるかを証明できるかどうかにあると考えています。いわゆる実験を構成している心理的な拷問の手順には、限定はされませんが、非殺傷兵器や心を侵略する技術の使用が含まれています。睡眠遮断、苦痛の中枢の刺激、さらに酷い攻撃が被験者に対して用いられます。インプラントとして身体に異物を挿入する実験もありますが、ほとんどはこのような手法は採られません。レシーバーを使わない心に侵入する技術は、実験室状況の下でデモンストレーションされていますが、ほとんどの説明では、非常に微細なために、市販で購入できるスキャン装置に捕捉されないような異物がインプラントされる実験とか、周囲の組織とは区別できないように構築された実験とか言われています。このような行為は非常に人が騙されやすいもので、秘密裏の技術が用いられ、すべてにCIAの特徴が示されています。このような扱いを受けて隔離された個人に証拠の提供を期待するのは現実的ではありません。完全な調査が保証されるべきです。お時間を割いてくださりありがとうございました。

ネスター（女性）
私はペンシルバニア在住のキャサリン・ネスターです。この委員会では、人間の研究被験者に対する虐待の長い歴史を公表してきました。今日ではMKULTRAを口にする人はいなくなりましたが、クリントン元大統領がこれについて謝罪したのは昔のことではありません。私の青少年の子供と私は、非合意の被験者として利用されてきました。私たちはCOINTELPROに似たストーキングや、遠隔からの神経監視、電磁波による拷問を受け続け、心理的、身体的なダメージを受けました。ここに4ページにわたって書面にしていますので、詳細には触れないつもりです。まるでコニーの証言です。この調査に70年も待つことなどできません。エイミー・ガットマン博士には、本日から調査を開始することを依頼します。米国での被験者保護のために、当委員会が取り組む新しい作業です。私たちに劇的な回答をお願いします。また議会の公聴会も設置してください。ありがとうございました。

スナイダー（女性）
ミリアム・スナイダーです。教育者であり聖職者であり、人権擁護者です。この規制の外で行われている死に至るような人体実験の影響を被った、多くの被害者と活動しています。この問題を公にしてから、私も被害者になりました。実際には過去に被害を受けました。私は当委員会に3つの質問に答えて頂きたく、この種の公聴フォーラム、公聴会で討議する手間を省くために、また、このような重大な暗殺計画を速やかに進められるように、いくつかの奨励案の提出を希望します。人体実験は無実な人々を暗殺するために用いられており、2分以上の時間をかけて進めるときではないかと考えています。私は同意できません。私は人生の時間を費やしてきました。こちらも耳を傾けているのですから、あなた方も倣って下さることを要望します。まず、グアテマラとタスキギーの実験以降、無実の人々への特別な照射を通じた人体実験は、同様のことが行われていると理解されています。この委員会に要望するのは、継続的に行われている人々への証明不可能な照射を停止するために、どのような措置が採られているかを取り上げることです。実験研究者に対して採られている罰則や保護の内容を知りたいのであり、委員会で取り上げるべきなのです。殺傷性の兵器をウイルスを作り出した研究者の投獄です。人間により作られた殺傷性のウイルスが研究室から持ち出され、人間の身体に使用されるのを止めるために、どのような措置が採られていますか? 研究者の投獄はいつ開始するのですか? 実施されるのですか?第3点目。エネルギー技術、特に電子的な拷問は、誰が監督しているのですか? これは重要な問題です。待っているのです。私は2日間待ちました。電子的拷問ですよ。ここに出席している方は、皆拷問を受けていると話しているのです。放射を使った、スローキル計画に巻き込まれているのです。放射計画により、みつくちの乳児が生まれています。研究から証明されています。書類を提出しています。規制外の放射研究のために、みつくちの乳児が生まれているのです。これを止めさせるために、何が行われてるのですか?このような人々は、規制の外で行われている放射研究、人体実験による犠牲者です。資金は莫大で、人々が死んでいます。これを止めさせるために、何が行われているのですか? 分かりますか?神経画像については、照射で誘発された発作に関して途方もなく多くの研究が行われていることを確認しています。照射により発作が誘発されるような実験、また電子技術を使った実験が、なぜ臨床で許可されるのでしょうか?次に個人的な奨励事項です。この委員会が人権のエキスパート、大量殺りくのスペシャリスト、大量殺人の研究者とともに今回の問題に対処する、個別の委員会を立ち上げることを希望しています。このような被害が、大量殺りくを通じて実際に起こっている事実が理解されることを希望しています。大量殺りくのドキュメンタリを製作した関係者のリストも用意しています。次に、マインドコントロール兵器、特に衛星を使ったエネルギー技術についての市民から不満や、衛星を使って誘発される発作、マイクロ波の音声効果兵器、政府が支援するすべての精神操作、マイクロチップの注入の調査を希望します。要するに、私たちは人体に入る前に注入や照射を確認する方法を追求し、このような殺傷的な戦法で人々を傷つける犯人を訴追することを要求しています。また、規制外の殺傷性のある人体実験に関連した残虐行為を文書化した宣誓供述書を申請した、すべての被害者に対する補償を要求しています。このような犯罪行為としての人体調査の直接の結果として被害をこうむった人々、この事実を暴露したホイッスルブロワに対する補償です。このようにまくし立てる必要がないように、フォーラムの設置を依頼します。私は2日待ちました。本当に、このように騒ぎたくないのです。ありがとうございました。

ニコルソン（男性）
ナイジェル・ニコルソンです。強制的な心理的マインドコントロール計画の被害者です。この被害は2002年、誤認逮捕され、投薬されたときに始まりました。催眠術にかけられたと確信しています。その後まもなく、ニューヨーク消防局が行ったノイズキャンペーンと同時に、警察による嫌がらせを受けました。つまり年中、外出するたびに、心理的な消耗を引き起こすノイズで激しく攻撃されたのです。仕事も邪魔されました。いわゆる暗殺型の計画に巻き込まれたのです。卑劣な行為をされました。私がいつも啓蒙してきた友人でさえ、皆完全に遠ざかりました。神経監視下に置かれていると確信しています。何かを考え、外出し、誰かが傍を過ぎると、私が口にした内容を繰り返すのですが、私はおかしくありません。いいですか? 口に出した内容とは関わりなく、このような犯罪を隠蔽するために精神病と診断されるプログラムの被害者に仕立てられるのです。個人の信用を落とすために、精神病に仕立てると、あるいは精神病と診断されれれば、誰も私たちを信用しなくなることを私たちはすべて知っているためです。私も含めて、誰にも信用されなくなります。これが犯罪を隠蔽する方法なのです。

ジョーンズ（女性）
マイケリン・ジョーンズです。D.C.の公共住宅に住んでいます。ここには、特に今日のような経済状況下では、貧困家庭のほとんどが居住しているために申し上げておきます。私はMKULTRAマインドコントロールの被験者です。また電磁波照射の被験者でもあり、証明できる多くのビデオを保管しています。これらのビデオを新聞社や、CDC（疾病対策センター）などの様々な機関に持ち込んでいますが、皆極秘の内容のように拒絶します。弁護士からは、問題が大きすぎるとして支援を拒否されました。個人的な調査により、前下院議員シンシア・マッキニーがCOINTEL活動の再調査に関する下院決議1026に基づき、再調査を請求していることを知りました。私は常にストーキングされています。私を追跡する多くの活動が秘密裡に行われていました。睡眠遮断はそれほど多くありません。起床や外出のために、無理に時計やラジオを点けたり、夜間に大量に飲酒しているためです。私は公的住宅の事務局長を始めとして、すべての関係者に尋ねているのですが、最終的な公正な発言の場では私をここから追い出す権利は行使されていません。しかし、この方法が良かったか疑問に思い始めています。私は3回か4回引っ越ししています。保安官代理や郡の保安官には、どこに行っても付いてくると言われました。被験者が選ばれるときに、組み合わされるのです。この医学的な虐待を徹底的に調査して頂きたいと思います。また可能であれば、私に連絡して頂きたいのです。私は昨日までこの会議を知りませんでした。このように発言させて頂けたことに感謝します。

ホワイト（男性）
今回の問題に取り組む機会を一般に与えてくださった当委員会に感謝します。非常に多くの情報が集まり、非常に有意義で啓発的な機会でした。私はこれまでの状況をお話するために出席しました。そうです、タスキギーの実験はまだ続いていますし、グアテマラの実験も続いています。しかし2つの実験が続いているのは、信号技術と認知神経学技術および研究中の神経生理学的実験が進歩しているからであり、このような攻撃を可能にし、攻撃から身を守ることのできない市民の間で、新たな階層の脆弱性が生み出されるような技術の進歩があったためです。私たちは、神経生理学的研究と、極低周波コンピュータから脳の同調技術まで利用してリモートから操作できる実験の、合意に基づかない認知神経科学の被害者を市民の中に作り出しています。この技術は実際に存在し、被験者に現在の神経画像技術を使って相当の高い精度で検証できます。そうです、これは何年間も続く虐殺行為なのです。タスキギーの実験と同様に、この諮問委員会の討議対象となるのは明らかです。このような申し立ての有効性が疑われる場合、この委員会が機能的な脳画像技術を使って、独立した独自の調査を行うことができます。当委員会には、我々の組織「Freedom from Covert Harassment and Surveillance（隠れた嫌がらせと監視からの自由）」が存在するために、この組織に数千人の人々がこの被害を訴えています。我々の存在は、この事態のさらなる調査の必要性を示しています。一般の市民が認知兵器により傷つけられていないかを判断するための、検査を開発する必要があります。被害者の皆様が何らかの形で実験されている認知兵器です。また理由や形態を問わず、あらゆる市民に科学と技術が非倫理的に使用されるのを、徹底的に禁止する必要があります。

生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会　PDFファイル
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/06news05.html

 

　テクノロジー犯罪＆集団ストーカー解決への５つの条件　

1.犯罪の認知　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家機密とも言えるような犯罪システムを、政府と学識経験者が全国民に説明すること。

2.犯罪の法整備　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家機密とも言えるような犯罪システムを重犯罪として憲法に定め、厳重な罰則を設けること。

3.加害者全員の処罰　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　死刑、無期を含む懲役、罰金、加害組織の解散、及び、正しい人材による組織の再編成を実施すること。

4.防御技術の開発　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　テクノロジー犯罪対応の防御技術を開発し、その技術の有効性を政府と学識経験者が全国民に証明すること。例え法整備が実現しても、技術的にテクノロジー犯罪を防御できなければ、国民の安全は保障されません

5.被害者の損害賠償　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　被害者は最低でも1年に付き1億円、被害歴10年なら10億円を請求する充分な権利があり、加害者、又は加害組織、及び国家が、被害者に対して損害賠償を支払うこと。

2011東京都知事選政見放送

東京都知事選政見放送において立候補者、杉田健（すぎた　たけし）氏が《電磁波》という言葉を使っています。5:00から出てきます。

「・・人体を蝕む強力な電磁波の実際の姿です。これを発生させる装置が東京の町中に数十年来埋まっています。日本に、この東京の町に、このような愚かで恥ずかしい装置は、もういりません。全てを明らかにし廃棄すべきです。まずは公開の場で大いに議論をして頂きたいと存じます。」

このような事を述べておられます。どうも私には、この部分に取って付けたような印象を感じます。まるで、この部分を公にするために政見放送を利用しているような印象を受けます。

2011東京都知事選政見放送　杉田健　テレ朝版

方位磁針がバラバラ・・
【東京都知事候補者】杉田健と会ってきた！【電磁波】
http://www11.atpages.jp/~onomatopia/wordpress/?p=439

杉田健氏《電磁波シールド性繊維構造物》発明の特許取得。
電磁波犯罪は存在する
http://blog.goo.ne.jp/denden_1976/e/7fa210025e0b8fdec28fd05bb298fdad

杉田健サイト『新しい日本』
パソコンサイト　http://new-japan.net/
モバイルサイト　http://mobile.new-japan.net/

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次に、ふるかわ圭吾（ふるかわ　けいご）氏です。支那人・朝鮮人を真っ向から敵視しておられます。保守系愛国者ならば誰もが投票したくなる人物です。都知事の本命は石原慎太郎氏でしょうが、もし番狂わせが起こるなら、ふるかわ圭吾氏であってもらいたいものです。

新攘夷運動　排害社ブログ　「排害主義者宣言」
目指せ、攘夷都政！ふるかわ圭吾氏を都知事に！
http://haigai.exblog.jp/13325875/

2011東京都知事選政見放送　ふるかわ圭吾　テレ朝版

選挙公約

首都を守る。日本を守る。日本国は日本人のものです。
今まさに、攘夷を決行すべきである。
東京から外国人を排除する。
外国人といっても主に支那人、南北朝鮮人。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　つまり日本国に害を及ぼすと思われる外国人。

１．東京都の土地を、外国人は買えないように法整備をする。
　　　　
２．外国人参政権　絶対反対！！ その地域（国）の政治に参加できるのは、その地域（国）の民のみである。

３．所謂『在日』の通名の使用禁止。住民票、印鑑証明、免許証等、公的な書類の通名の使用を条例によって禁止する。

４．パチンコ店の景品換金禁止。パチンコ、パチスロ店における景品の換金を条例によって禁止する。

５．築地市場は移転しない。築地市場は再整備で十分。

６．豊洲にカジノを。カジノは、経済活性化、雇用促進に繋がる。

７．高校無償化継続。学区制の廃止。都立高校の全体数を減らし、学区制を廃止することによって、競争力を高め、私立に負けない学力が身に付く都立高校を創る。また、都立高校は全校制服を定め、私服は認めないとする（制服は毎年支給）。

８．東京オリンピックはいらない。東京でオリンピックを行うメリットが見出せない。莫大な予算を使った分だけの経済効果は見込めない。オリンピックが平和の祭典であるならば、広島、長崎でやればいい。

９．東京メトロと都営地下鉄の合併。そして24時間運行。都民の足である『東京メトロ』と『都営地下鉄』の併合は、都民に対するメリットが大きい。移動に掛かる費用の軽減。24時間運行も同じく、深夜に割り増ししたタクシーなど使わずに帰宅できる。そして、増えすぎたタクシー会社も淘汰できる。

１０．都条例第128号の見直し （風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律施行条例）。今、条例の条項に定められている地域を見直し、また、その地域の営業時間等の規制も見直す。深夜営業の飲食店が活性化することによって、都の経済も活性化する。

１１．都営住宅の充実化。若者、若い夫婦が住める住宅を整備し、安心して子供が育てられる環境を整備し、都の若返りを図る。

１２．東京都建築安全条例の見直し。建築安全基準を見直し、老築化した建物を建て直すようにする。

 

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