この犯罪を知らない人々へ

まずは、ブログ管理人が無事である事をご報告しておきます。

【テクノロジー犯罪】を知らない人々へ

この国家機密のような組織犯罪における監視の方法ですが、決して盗聴器や監視カメラを仕掛けているのではありません。科学的な詳しい説明はできませんが、結果だけを述べておきます。

被害者の目が監視カメラのレンズなのです。被害者が見ている映像を、リアルタイムで遠隔地の加害者が見ています。被害者が首を振れば、「揺れる映像」を遠隔地の加害者が見ています。被害者が目を閉じれば、「真っ暗な映像」を遠隔地の加害者が見ています。

自分の目が監視カメラのレンズとなり、２４時間３６５日、何年間にもわたって監視が続く状況を想像して下さい。特に女性は堪えるでしょう。男性であっても生きた心地はしません。言うなれば「究極の監視方法」であり「究極の人権侵害・プライバシー侵害」なのです。

当然の事ながら、このような監視を行使できる権限を持った人物・機関は存在しません。即ち、公安警察にさえ、そのような権限はありません。しかも、監視だけではなく、遠隔地から被害者の身に様々な症状を発生させる攻撃があるのです。

実行犯は人間の内に入らない、言わば「エタ・非人」であり、死刑以外に考えられません。逆に被害者には、最低でも億単位の慰謝料・損害賠償が必要です。この国家機密の様な組織犯罪と、その驚異的な技術については、遅かれ早かれ万人が知る時が来ます。

 

 テクノロジー犯罪＆集団ストーカー解決への５つの条件 　

1.犯罪の認知　国家機密とも言えるような犯罪システムを、政府と学識経験者が全国民に説明すること。

2.犯罪の法整備　国家機密とも言えるような犯罪システムを重犯罪として憲法に定め、厳重な罰則を設けること。

3.加害者全員の処罰　死刑、無期を含む懲役、罰金、加害組織の解散、及び、正しい人材による警察組織の再編成を実施すること。

4.防御技術の開発　テクノロジー犯罪対応の防御技術を開発し、その技術の有効性を政府と学識経験者が全国民に証明すること。例え法整備が実現しても、技術的にテクノロジー犯罪を防御できなければ国民の安全は保障されません。

5.被害者の損害賠償　被害者は最低でも1年に付き1億円、被害歴10年なら10億円を請求する充分な権利があり、加害者、又は加害組織、及び国家が、被害者に対して慰謝料・損害賠償を支払うこと。

 

ロシアのマインドコントロール兵器に対する法整備　http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/04tech12.html
生命倫理問題に関するアメリカ大統領諮問委員会
http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/04tech18.html

 

早すぎる?おはなし―テクノロジー犯罪被害者による被害報告日誌

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テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告

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電子洗脳　あなたの脳も攻撃されている

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コメント 2

“人間の内に入らない、言わば「エタ・非人」であり、”の部分は、
本人に非の無い人間を差別する文章で有り、削除或いは、修正された方が良いのでは無いでしょうか。
by 大西 信二 (2012-06-04 09:06) 

大西信二 様

私は、非の無い人間を差別していません。
【テクノロジー犯罪】の実行犯を指して述べています。

【テクノロジー犯罪】の実行犯は、事実上「人間の内に入りません！」事実上「エタ・非人です！」

大西様はテクノロジーの被害は受けてないのですか？

【テクノロジー犯罪】の被害内容は多様です。被害の度合いによって感じ方は非常に違ってくると思います。


by 自由人 (2012-06-30 19:46)