プリンターを壊された

以前、《水曜デモ》に端を発する西宮警察署の朝鮮総連との癒着の件で【主権回復を目指す会】にメールを送り、電話もかけましたが連絡が取れませんでした。続いてファックスを送るために、パソコンで文章を作りましたがプリントアウトできませんでした。それまで正常に作動していたのに紙が真っ白のまま出て来ました。キャノンに電話で問い合わせ、サポートに従ってチェックした結果、インクには問題はなく、コピーやメモリカードからの印刷は正常でした。つまり、パソコンからのプリントアウトに限って故障したのです。状況から判断して、【主権回復を目指す会】に連絡するのを加害者が妨害したとしか考えられません。

5月25日、同じプリンターでメモリカードから印刷を試みました。プリントアウト以外なら使えていたのです。いつものように順調に設定を完了し、いざ印刷開始のスタートボタンを押すと・・なぜかプリンターの「電源」が切れました。しかも二度と「電源」が入らなくなったのです。もちろんコンセントは抜けていません。寿命というほど永く使っていません。ブレーカーも落ちていません。パソコンや証明器具その他の電化製品は正常に作動しています。それまで順調だったプリンターが、印刷開始ボタンを押すと同時に「電源」が切れ、しかも二度と「電源」が入らない・・こんな故障はあり得ないでしょう。

ちなみに、故障直後に裏の駐車場でドアを閉める音がしました。プリンターを壊した勝利をたらしめたかったのでしょう。私は加害者が遠隔操作でプリンターを壊したのだ、と確信しています。プリンターの他に、電気シェーバーも壊された経験があります。『テクノロジー犯罪』被害者の多くが電化製品その他の器物損壊被害を証言しています。遠隔地から、どういう方法で電化製品を操作できるのか、現段階では具体的に説明はできませんが、いずれ判明する時が来るでしょう。加害者は必ず処罰しなくてはなりませんし、被害者は必ず損害賠償を取らねばなりません。遠隔地から24時間365日監視され、攻撃を受けているだけでも、私達被害者には、1年に付き1億円の損害賠償を請求する充分な権利があります。

 

　テクノロジー犯罪＆集団ストーカー解決への５つの条件　

1.犯罪の認知　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家機密とも言えるような犯罪システムを、政府と学識経験者が全国民に説明すること。

2.犯罪の法整備　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　国家機密とも言えるような犯罪システムを重犯罪として憲法に定め、厳重な罰則を設けること。

3.加害者全員の処罰　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　死刑、無期を含む懲役、罰金、加害組織の解散、及び、正しい人材による組織の再編成を実施すること。

4.防御技術の開発　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　テクノロジー犯罪対応の防御技術を開発し、その技術の有効性を政府と学識経験者が全国民に証明すること。例え法整備が実現しても、技術的にテクノロジー犯罪を防御できなければ国民の安全は保障されません。

5.被害者の損害賠償　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　被害者は最低でも1年に付き1億円、被害歴10年なら10億円を請求する充分な権利があり、加害者、又は加害組織、及び国家が、被害者に対して損害賠償を支払うこと。

 

テクノロジー犯罪被害者による被害報告集―遠隔技術悪用を告発する33名の被害者自身による被害実態報告

• 作者:
• 出版社/メーカー: 講談社出版サービスセンター
• 発売日: 2010/05
• メディア: 単行本